眼科医・専門医の方へ
眼科医・専門医の方へ
昨今「どのような眼でも視力は回復する!」「驚異的な効果!」「1ヶ月で視力1.5に!」などの誇大広告で医療機器としての承認を受けていない商品を乱売する通信販売専門業者や、「3歳~84歳まで年齢に関係なく短期で回復!」などの臨床治療実験を経ていない療法を行う視力回復センター、「画期的・驚異のベイツ式トレーニング法」などの出版物をよく目にしますが、当方(東京視力回復センター)とは一切関係ございません。また一言で「視力回復センター」「視力回復トレーニング」と言いましても、各種多様な形態が存在します。
中には、屈折度数を無視した視力回復実績を揚げる視力回復センターや、理論的に説得力のない視力回復センターであったり、臨床治療実験を経ていない療法を行う視力回復センター、視力を本当に回復させる力のない視力回復センターが多いことも周知の事実です。現状として「視力回復を揚げる業者」「視力回復センター」の全国約7割、いや8割以上がそのような状態であると言っても過言ではありません。ですので「視力回復センターに通っても近視は治らない」と言われる眼科医の方が、そのような施設や業者をさしておっしゃることに関しましては全く異論はございません。
しかしながら「どのような方法を用いても視力は上がらない」もしくは「どのような方法を用いても屈折度数は改善されない」と言われる場合、「視力回復センターの正統センター」として「本物の視力回復トレーニング」の効果と実績、歴史的事実について述べさせていただきます。
東京視力回復センターの行う「室内凝視訓練法(視力回復トレーニング)」は、多くの眼科学者が研究した「遠方凝視訓練法」「凸レンズ装用法」「水晶体体操法」等の視力回復トレーニングを室内で行えるように改良された視力回復トレーニング法の総称であり、元々は眼科医や眼科学者の方々が研究・開発されたものであります。昭和45年に厚生省の指示により2ヶ所の国立病院で治療実験が行われ、昭和46年に222眼中、(視力向上)207眼、(視力維持)12眼、(視力低下)3眼の「近視眼治療臨床成績報告書(提出者 仲上一之助)」を厚生省に提出。93%以上の視力回復効果が報告されました。1940年代から長期間にわたり研究・支持されてきた背景に、現在一般的に使用される副交感神経麻痺剤の点眼薬「ミドリン」、またはそれよりも作用の強い「アトロピン」「ホマトロピン」を使用しても効果が確認できなかった近視眼に、視力回復トレーニングにより視力向上や屈折改善の効果が確認できたこと等が挙げられます。
またかつて近視の発生原因について学会を二分した「佐藤・大塚論争」の両博士も、視力回復トレーニングの効果については共に認めて下さっています。 (佐藤邇博士 週刊サンケイ1976年1月29日号、大塚任博士 読売新聞1976年1月23日号)
屈折の改善についてさらに申し上げますと、現在でも航空パイロット試験の視力検査では、視力のみならず屈折度数も合格基準があり【航空大学+2.00D~-4.50D以内、JAL+2.00D~-5.50D以内等(※平成20年現在)】、視力が回復しても、屈折が改善されなければ合格できませんが、眼科の点眼薬で効果が確認できなかった方の多くが、視力回復トレーニングで視力向上や屈折改善をされて、パイロット試験に合格されています。そのような効果や実績・歴史的事実をご存じの眼科医の中には好意的な方も多く、陸田博博士(日本で初めて幼稚園児300人に対し集団屈折検査を実施、無散瞳眼底写真撮影法を開発)は乱視や弱視の視力回復トレーニングの改良開発にご協力。東京田無市ではかつて、視力回復センター建築のため眼科の敷地を提供してくれた眼科医の方もいらっしゃいました。現在でも眼科医や内科医のお子様で、当センターで視力回復トレーニングを行っている方も多くいらっしゃいます。
つきましては「視力回復センターや視力回復トレーニング=×」ではなく、「視力回復センターや視力回復トレーニング=(には)◎、○、△、×がある」また「中にはきちんと効果がある視力回復法が存在する」とのご認識を持っていただければ幸いです。尚、「超音波治療器ソニマック」は、昭和37年に第16回日本臨床眼科学会で発表された「世界初の眼適用を可能とした低数帯域超音波治療器」及び、昭和40年に医療機器製造承認を得た「医用/低数帯域超音波治療器・ダイソニック」の改良新機器です。旧機器の改良新機器としての承認審査を目的とした薬事審議会眼科調査会からの資料提出要求に対し、「調節異常緊張および調節性眼精疲労に対する所定の臨床試験」「二重盲検法による効果判断試験」「動物試験」等を実施。6つの医科大学と9つの病院による実施データ等、多種証明資料を提出し、丸5ヶ年間にわたる6回の調査会審議を重ねた上、承認となった医療機器です。眼科専門医の皆様のご理解を心よりお願い申し上げます。